労働時間の短縮、余暇の多様化等を背景にマリンレジャーに対する関心が高まる中、プレジャーボートの保有隻数は、昭和60年以降手軽に利用できるPWCが急速に普及したことも相まって、年々増加し、平成12年には44万隻まで達しました。
 平成17年の余暇市場は80兆0,930億円となり、平成16年から1.5%の減少。平成8年をピークに縮小傾向。その中のスポーツ部門は前年比1.9%減となったが、健康需要に対応したフィットネスクラブやテニススクール等は好調を維持しています。また、平成15年には15歳以上人口に占める60歳以上人口が50%を超えるなど、余暇活動における「シニア化」が急速に進んでいます。
 平成12年以降は、この様な余暇市場のインドア化等の構造変化、保有者のシニア化等の影響を受け、プレジャーボート保有隻数が減少に転じて、平成18年度末現在では、約34万隻となっています。

プレジャーボート保有隻数の推移
プレジャーボート保有隻数の推移 




 マリン先進国の欧米では、クラブライフへの交わり、あるいは親から子へとルールやマナーが伝承されることを通じ、自己責任を基本としたマリンレジャーを楽しむ文化が発展しております。日本の370人/隻(PWCを加えると280人/隻)に対し、北欧の6〜7人/隻など生活にとけ込んだマリンレジャーの状況が推察されます。(水上オートバイを除く)

国名 ボート製造
会社数
エンジン製造
会社数
舟艇業界従業員数 ボート所有
(人/隻)
マリーナ/
ヨットハーバー数
係船能力
日本 40 14 11,600 368 570 69,000
アルゼンチン 40 0 6,000 393 300 20,100
イタリア 510 10 87,000 68 62 104,000
英国 106 20 26,400 74 200 250,000
オーストラリア 410 NK 28,353 31 2,000 16,899
オランダ 746 4 30,900 54 1,200 203,000
スイス 20 0 1,100 71 NK NK
スウェーデン 50 2 4,000 7 1,000 約200,000
デンマーク 70 2 2,500 16 500 56,000
ドイツ 450 10 22,000 188 2,400 NK
ノルウェー 110 3 10,000 7 300 NK
フィンランド 44 0 2,500 7 1,700 80,000
フランス 120 50 37,000 69 470 214,500
米国 1,500 50 450,000〜500,000 20 12,000 1,145,000

資料:ICOMIA'2000年統計による。
注:表中の「NK」は、データ収集していないか、あるいは不明なことを示す。





 ボート免許受有者数は、男性の中高年層が一番多くなっています。これは現在のプレジャーボートを購入可能な人がこの層に多いためと思われます。免許失効者は免許受有者約300万人の半数近くと推測され、免許受有者の年齢層が高いことから、失効者数は中高年層が多く、失効率は若年層で高いと推測されます。新規取得者は年間10万人弱で、免許受有者よりも若年層が多く、取得希望者も同様に若年層が多いと推測されます。

小型船舶操縦士免許受有者数の推移
小型船舶操縦士免許受有者数の推移
資料:国土交通省海事局海技資格課

資料:運輸省海上技術安全局船員部船舶職員課資料に基づき舶用工業課にて作成。
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