一般社団法人 日本マリン事業協会

トップページ > 日本マリン事業協会とは > 調査・研究・データ

調査・研究・データ

 

 


エンジン関係6社統計速報

一般社団法人 日本マリン事業協会 会員主要メーカーによる国内出荷実績データ


【データ集計会社(50音順)】

 ・スズキ(株)  ・トーハツ(株)  ・日産マリーン㈱(2016年データまで集計)  ・本田技研工業(株)
 ・ヤマハ発動機(株)  ・ヤンマー舶用システム(株)
 

【月毎合計データ】

 

 2017年2月(単体)船外機


 2017年1月(単体)船外機










 

 

 2016年12月(単体)船外機
 2017.02.13修正

 2016年11月(単体)船外機
 2017.02.13修正

 2016年10月(単体)船外機
 2017.02.13修正

 2016年9月(単体)船外機
 2017.02.13修正

 2016年8月(単体)船外機
 2017.02.13修正

 2016年7月(単体)船外機
 2017.02.13修正

 2016年6月(単体)船外機
 2017.02.13修正

 2016年5月(単体)船外機
 2017.02.13修正

 2016年4月(単体)船外機
 2017.02.13修正

 2016年3月(単体)船外機

 
 2016年2月(単体)船外機
 2017.01.19修正

 2016年1月(単体)船外機




 

 

 
 2015年12月(単体)船外機


 2015年11月(単体)船外機
 2016.01.18修正

 2015年10月(単体)船外機
 2016.01.18修正

 2015年9月(単体)船外機
 2016.01.18修正

 2015年8月(単体)船外機


 2015年7月(単体)船外機


 

 「全国一斉マリンレジャーアンケート調査」の結果

マリンレジャーの実態と国民のニーズを把握し、マリンレジャーの健全な発展に必要な情報をマリン業界に提供することを目的として、マリンレジャーに関心をもっている個人を対象に「全国一斉マリンレジャーアンケート調査」を実施しました。その調査結果を報告しますのでマリンレジャー関係者のみならずマリンレジャーに関心を持っている方々の活動の参考としていただければ幸いに存じます。
また、この調査に協力していただいた関係各位及び御回答いただいた皆様に対しまして、この場を借りて心よりお礼申し上げます。

平成23年1月

 

全国一斉マリンレジャーアンケート実行委員会

【 構成団体】                 
       (財)日本海洋レジャー安全・振興協会
       一般社団法人 日本マリン事業協会
        (社)日本マリーナ・ビーチ協会

【調査概要】


  1.調査実施期間:平成22年2月1日(月)~ 平成22年7月31日(土)


  2.調査対象:全国のマリンレジャーに関心をもっている個人


  3.有効回答者数:34,926人
  ※有効回答数は、複数回答及び未記入があるため、有効回答者数と異なる場合があります。


  4.調査方法:質問票によるアンケート調査


  5.調査実施場所:全国各地のマリンレジャーの拠点


  6.アンケートの構成:

    ①全員に対する質問と小型船舶操縦士免許の取得者に対する質問に大別されています。

    
    ②全員に対する質問は、回答者の属性調査とマリンレジャーに関する意識調査を主としており、「マリーナ」や「ボート免許」といったマリンレジャーの基本的な要素に関する内容となっています。


    ③小型船舶操縦士免許の取得者に対する質問は、回答者の実態調査を主としており、「レンタルボート」や「海の駅」といったマリンレジャーの発展のために必要な特定要素に関する内容となっています。


【アンケート調査結果】


  1.協力者リスト  pdf 11.4KB

  2.調査結果概要  pdf 21.6KB

  3.集計結果表  pdf 26.9KB
 

 

 

 

 

 我が国の保有隻数推移 

   労働時間の短縮、余暇の多様化等を背景にマリンレジャーに対する関心が高まる中、プレジャーボートの保有隻数は、昭和60年以降
手軽に利用できるPWCが急速に普及したことも相まって、年々増加し、平成12年には44万隻まで達しました。
  平成17年の余暇市場は80兆0,930億円となり、平成16年から1.5%の減少。平成8年をピークに縮小傾向。その中のスポーツ部門は前年比
1.9%減となったが、健康需要に対応したフィットネスクラブやテニススクール等は好調を維持しています。また、平成15年には15歳以上
人口に占める60歳以上人口が50%を超えるなど、余暇活動における「シニア化」が急速に進んでいます。 
  平成12年以降は、この様な余暇市場のインドア化等の構造変化、保有者のシニア化等の影響を受け、プレジャーボート保有隻数が減少
に転じて、平成26年度末現在では、約26万隻となっています。 

 

プレジャーボート保有隻数の推移



 

 

 マリン先進国の欧米では、クラブライフへの交わり、あるいは親から子へとルールやマナーが伝承されることを通じて、自己責任を基本
としたマリンレジャーを楽しむ文化が発展しております。日本の552人/隻(PWCを加えると419人/隻)に対し、北欧の6~7人/隻など
生活にとけ込んだマリンレジャーの状況が推察されます。 (PWC=水上オートバイ)

 

各国の普及状況.JPG


資料:ICOMIA'2009年統計による。一部2008データ(’08)及び2007(’07)あり。
注記1) 表中の「NK」は、データ収集していないか、あるいは不明なことを示す。

注記2)日本の(*)は舟艇工業会調べのデータ。なお、ボート所有者数は保有隻数からPWCを除く数値。PWCを含む場合は419。

 

 

 

 

ボート免許受有者数は、男性の中高年層が一番多くなっています。これは現在のプレジャーボートを購入可能な人がこの層に多いためと
思われます。
免許失効者は免許受有者約300万人の半数近くと推測され、免許受有者の年齢層が高いことから、失効者数は中高年層が多く、失効率は
若年層で高いと推測されます。新規取得者は年間10万人弱で、免許受有者よりも若年層が多く、取得希望者も同様に若年層が多いと推測
されます。

 



 

資料:運輸省海上技術安全局船員部船舶職員課資料に基づき作成。

 

  

 

 

 

 

 

 

 

   

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

  

 
ページ上部へ戻る
一般社団法人 日本マリン事業協会  〒104-0028 東京都中央区八重洲2-10-12 国際興業第2ビル4F
MAP
TEL:03-5542-1201(代表) TEL:03-5542-1202(リサイクルセンター) TEL:0120-356-441(プレジャーボート製品相談室) FAX:03-5542-1206 
c 2013. Japan Marine Industry Association All rights Reserved.