「全国一斉マリンレジャーアンケート調査」の結果

   マリンレジャーの実態と国民のニーズを把握し、マリンレジャーの健全な発展に必要な情報をマリン業界に提供することを目的として、マリンレジャーに関心を

もっている個人を対象に「全国一斉マリンレジャーアンケート調査」を実施しました。その調査結果を報告しますのでマリンレジャー関係者のみならずマリンレジャ

ーに関心を持っている方々の活動の参考としていただければ幸いに存じます。
  また、この調査に協力していただいた関係各位及び御回答いただいた皆様に対しまして、この場を借りて心よりお礼申し上げます。

平成23年１月

【調査概要】


  １．調査実施期間：平成２２年２月１日（月）～　平成２２年７月３１日（土）

  ２．調査対象：全国のマリンレジャーに関心をもっている個人

  ３．有効回答者数：３４，９２６人
　  ※有効回答数は、複数回答及び未記入があるため、有効回答者数と異なる場合があります。

  ４．調査方法：質問票によるアンケート調査

  ５．調査実施場所：全国各地のマリンレジャーの拠点

  ６．アンケートの構成：

    ①全員に対する質問と小型船舶操縦士免許の取得者に対する質問に大別されています。

    
    ②全員に対する質問は、回答者の属性調査とマリンレジャーに関する意識調査を主としており、「マリーナ」や「ボート免許」といったマリンレジャーの基本的な要素に関する内容となっています。

    ③小型船舶操縦士免許の取得者に対する質問は、回答者の実態調査を主としており、「レンタルボート」や「海の駅」といったマリンレジャーの発展のために必要な特定要素に関する内容となっています。

【アンケート調査結果】


  １．協力者リスト  pdf 11.4KB

  ２．調査結果概要  pdf 21.6KB

  ３．集計結果表  pdf 26.9KB 

 我が国の保有隻数推移 

   労働時間の短縮、余暇の多様化等を背景にマリンレジャーに対する関心が高まる中、プレジャーボートの保有隻数は、昭和60年以降手軽に利用できるPWCが急速に普及したことも相まって、年々増加し、平成12年には44万隻まで達しました。
  平成17年の余暇市場は80兆0,930億円となり、平成16年から1.5%の減少。平成8年をピークに縮小傾向。その中のスポーツ部門は前年比1.9%減となったが、健康需要に対応したフィットネスクラブやテニススクール等は好調を維持しています。また、平成15年には15歳以上人口に占める60歳以上人口が50%を超えるなど、余暇活動における「シニア化」が急速に進んでいます。
  平成12年以降は、この様な余暇市場のインドア化等の構造変化、保有者のシニア化等の影響を受け、プレジャーボート保有隻数が減少に転じて、平成18年度末現在では、約34万隻となっています。 

 

プレジャーボート保有隻数の推移

　マリン先進国の欧米では、クラブライフへの交わり、あるいは親から子へとルールやマナーが伝承されることを通じて、自己責任を基本としたマリンレジャーを楽しむ文化が発展しております。日本の552人／隻（PWCを加えると419人／隻）に対し、北欧の6～7人／隻など生活にとけ込んだマリンレジャーの状況が推察されます。 （PWC＝水上オートバイ）

資料：ICOMIA'2009年統計による。一部2008データ（’08）及び2007（’07）あり。
注記1） 表中の「NK」は、データ収集していないか、あるいは不明なことを示す。

注記2）日本の(＊)は舟艇工業会調べのデータ。なお、ボート所有者数は保有隻数からPWCを除く数値。PWCを含む場合は419。

 

　ボート免許受有者数は、男性の中高年層が一番多くなっています。これは現在のプレジャーボートを購入可能な人がこの層に多いためと思われます。免許

失効者は免許受有者約300万人の半数近くと推測され、免許受有者の年齢層が高いことから、失効者数は中高年層が多く、失効率は若年層で高いと推測さ

れます。新規取得者は年間10万人弱で、免許受有者よりも若年層が多く、取得希望者も同様に若年層が多いと推測されます。