●会員の種別等 　本会の会員は、次のとおりです。（正会員がいわゆる民法上の社員となります） 正会員　舟艇、舟艇用機関及び舟艇関連部品の製造、整備業を営む法人または個人並びに本会の目的に賛同して入会した法人、個人または団体 賛助会員　本会の事業を賛助するために入会した法人、個人又は団体 ●会員の特典 当会主催の国内開催のボートショーへの会員料金（優待料金）での出展 舟艇工業の現状（舟艇・エンジン等の出荷の年間統計）等業界情報の提供 各専門委員会を通じての要望等の提案 各種視察、勉強会への参加 業界内の親睦への参加 舟艇に関する各種情報の提供と相談（行政の動向、業界全体の動向、技術情報、規制情報、法令関係情報） PL（製造物責任）団体保険への加入（団体割引料金の適用） 日本財団の融資利用の推薦 ●出版物 MINT（Eメールを活用した情報配信サービス／月1回以上） 舟艇工業の現状（出荷等統計：年1回） 舟工情報（官庁関係情報等：随時） その他各専門委員会の調査・研究に基づく報告書等（随時） ●関連団体について 「地域マリン事業協会」 　全国各地域ごとの販売を主体とした業界団体を当会の出先機関と位置付けた「地域マリン事業協会」を設置し各地域に適した舟艇レジャーの健全な発展と、保管環境対策推進のために活動を実施しています。 北海道マリン事業協会　 TEL：011-222-6181 東北マリン事業協会 TEL：022-727-5180 関東マリン事業協会 TEL：045-770-2450 中部マリン事業協会 TEL：052-678-3553 関西マリン事業協会 TEL：0789-37-2001 中国マリン事業協会 TEL：082-293-6311 四国マリン事業協会 TEL：078-894-0101 九州マリン事業協会 TEL：092-892-8117 「PW安全協会」 　PW安全協会（パーソナルウォータークラフト安全協会）は、PWCとそれを使用したウォータースポーツの健全な普及を目的とする団体です。PWCのメーカー、販売店、業界が一丸となり、国土交通省・海上保安庁・警察庁や地方自治体などの行政組織と共同し、PWC所有者、愛好者とともに安全維持と自然・社会環境の保全を推進しています。当協会はこの目標に沿って、講習会の開催、啓蒙パンフレットの配布、ゲレンデパトロールの実施、安全キャンペーンへの参加などの活動を行っています。 PW安全協会　本部事務局　　TEL　053-594-1268 「NPO法人日本中古艇協会」 　NPO法人日本中古艇協会は、年々強まる中古艇需要に対応し、中古艇業界の健全な発展と活性化を目標として1998年に設立されました。ユーザーにとって「安心して買える、乗れる」中古艇を提供し、その信頼性を高めるため、査定書、点検表の導入や査定員資格制度の確立、また優良艇基準の作成、相場表の導入など、さまざまな施策を予定しています。 NPO法人日本中古艇協会事務局　　TEL　045-775-1150 http://www.21used-boat.com/ 「日本マリンインポーター協議会」 　02年2月に『輸入ボート・エンジンの販売・メンテナンス・ユーザーフォローをきちんとした形でやって参りましょう』という考え方に基づいて正式なインポーター30社で設立した団体です。活動課題は『販売環境・諸々のレギュレーションの整合』を目指しています。現在、在日アメリカ合衆国大使館・JCI・国土交通省・舟艇工業会と協力して具体的問題解決にトライしています。 日本マリンインポーター協議会事務局　　TEL　053-423-2500 ●国際活動 「ICOMIA」 　当会は、舟艇工業会国際評議会（ICOMIA：International Council of Marine Industry Associations）に1980年に賛助会員として加盟、82年に正会員に昇格。理事会を始め、広報、技術、統計、環境支援、課税の各委員会に参画、国際活動を行っています。 http://www.icomia.com 「IFBSO」 　当会は、ボートショー主催者国際連盟（IFBSO: International Federation of Boat Show Organisers）に、東京国際ボートショー主催者として1991年に加盟、ボートショーの広報活動や運営方法等に関する有効な情報を収集しています。 http://www.ifbso.com