一般社団法人 日本マリン事業協会

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マリン事業講演会

 

 

 

 

  平成26年度のマリン事業講演会 実施報告

 

  平成26年のマリン事業講演会を下記のプログラムにより115日(水)に開催致しました。

  今年度新しく(一社)マリン事業協会会長に就任しました柳会長の開会式の挨拶で、

  始まった講演会には、約100名のマリン関係者の皆様のご出席を頂き、盛会裏に終わり

  ました。今回は、将来にむけての各方面での課題と対応についてご講演を頂きました。

  ご参加頂きました皆様並びにご講演頂きました講師の方々に深くお礼申し上げます。

 

 





講演題目

 

              
 

講演者



 
 



講演の模様

 



 

 


  平成25年度のマリン事業講演会 実施報告

  平成25年度のマリン事業講演会を下記のプログラムにより1月11日(金)に開催致しました。

100名を超す多くのマリン関係者の皆様のご出席を頂き、盛会裏に終わりました。

 マリン業界の現状から将来にむけてのビジョン、子供の教育環境、水上バイクの安全啓蒙等多岐にわ

たる講演を、皆様熱心に聴講されていました。

 ご参加頂きました皆様並びにご講演頂きました講師の方々に深くお礼申し上げます。

 

 


講演題目

 

              
 講演者


 
 

 

 講演の模様

 

 





 平成24年度のマリン事業講演会開催結果報告

 

平成24年1月17日(火)に(社)日本外国特派員協会メディアルームにて実施いたしました恒例のマリン事業講演会には、88名様のご参加を得て盛況のうちに終了いたしました。ボートショーでの東北支援の応援大使としてもご協力をいただいている「さかなクン」、国土交通省海事局舟艇室長によるアジア圏での市場概況、港湾環境室長による放置艇対策、そして国内外のスポーツフィッシングに精通する山本光平氏には、釣りイベントと地域活性化をテーマにお話を頂きました。更にアメリカズカップを初めとして、海外のヨットレース界でj活躍する谷路泰博氏には、先鋭化するヨットの最新テクノロジーとセーラーのアスリート化につきまして紹介していただきました。

ご参加頂きました皆様並びにご講演頂きました講師の方々に深くお礼申し上げます。

 

<講演スナップ>

                      一般社団法人 日本マリン事業協会 会長挨拶

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          海事局船舶産業課舟艇室長 吉田正彦氏 ご講演

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          さかなクン ご講演

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          港湾局港湾環境室長 小池慎一郎氏 ご講演 

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           山本光平氏 ご講演

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          谷路泰博氏 ご講演

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 講演スケジュール

 

 

 

ご講演者プロフィール

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平成23年度のマリン事業講演会開催結果報告

 

平成23年度のマリン事業講演会を下記のプログラムにより1月14日(金)に開催致しました。

多くのマリン関係者の皆様のご出席を頂き、盛会裏に終わりました。

ご参加頂きました皆様並びにご講演頂きました講師の方々に深くお礼申し上げます。

 

 

 

 

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≪ 講師ご紹介≫

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≪会場スナップ≫ 

 

 

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 平成22年度のマリン事業講演会につい

 

 平成22年度のマリン事業講演会を下記の通り開催致しました。

低迷を続けるマリン業界ですが、これからの方向性や新技術、海外の最新情報について、エキスパートの方々により講演を頂きました。


平成22年度 マリン事業講演会プログラム》

● 日時 : 平成22年1月15日(金)14:00~17:30(3時間30分)

● 会場 :(社)日本外国特派員協会 メディアルーム
〒100-0006 東京都千代田区有楽町1丁目7-1 電気ビル北館20階  Tel. 03-3211-3161

● 主催 : 一般社団法人 日本マリン事業協会

      
【プログラム】         ( 司会: 一般社団法人 日本マリン事業協会事務局長 馬渡 健治 )


 

【開会挨拶】 社団法人日本マリン事業協会 会長 長谷川 至
14:00~14:05
【事業講演】
.「舟艇業界の活性化に向けて」
14:05~14:30
釣谷 康  一般社団法人 日本マリン事業協会 専務理事
「韓国のマリンレジャー最新事情」
14:35~15:10
KIM(キム)TAEHAN (社)韓国SPORTSFISHING協会 国際理事
「湘南発信! 全国ビーチクラブネットワーク
15:15~15:45
ドジ井坂 ビーチクラブ全国ネットワーク 事務局
【休憩 10分】
「あなたの起業目的と目標は何ですか・・・・。達成レベルはいかがですか」
16:00~16:35
土方幹夫 駿河台大学教授
5.「構造用接着剤を用いた舟艇建造技術の開発」
16:40~17:10
廣郡 洋祐 (財)舟艇協会 専務理事
【質疑応答 10分】
【閉会挨拶】 社団法人日本マリン事業協会 副会長 西川 幸男
17:20~17:25

  

 

 

 

 

 

平成21年度のマリン事業講演会について



毎年、マリンビジネスの最新情報を盛り込んだ内容でご好評をいただいております、マリン事業講演会ですが、平成21年度は下記のとおり実施しました。国土交通省大谷舟艇室長を皮切りに、中国の舟工会ともいえる中国船舶工業行業協会理事長、自然環境とマリンレジャー振興を主題とした琵琶湖のレジャー対策室長のお話、チャーターボートの可能性を探るオーシャンドリームの堅田氏、小名浜マリーナの清水専務による保管業務に留まらないマリーナビジネスの実践報告、日本釣振興会清宮専務理事から同協会が取り組む自然環境保護活動についてのお話まで、これまで以上の盛りだくさんのテーマで、「いろいろヒントになるお話しがあった、市場活性化、業界活性化のためにはまだまだやることがたくさんある」との感想が多く聞かれました。 


 


●平成21年度マリン事業講演会

  • 開催日:平成21年1月16日(金)
  • 会 場:東京都千代田区(日本外国特派員協会内メディアルーム)
    〒100-0006 東京都千代田区有楽町1丁目7-1 電気ビル北館20階
  • 参加者:約120名

 

【講演者/講演概要】
 

  1. 「舟艇の利用振興策と環境整備について」
    大谷 雅実 国土交通省 海事局 舶用工業課 舟艇室長

    マリンレジャーをめぐる現状は、ここ数年の大幅な参加人口の減少に加えて、世界的な景気の急速な後退により、きわめて厳しい状況にあります。少子高齢化のさらなる進行等、我が国の社会構造が今後大きく変化していく中、マリンレジャーの活性化のためにどのようなことをしていかなければならないか、市場動向の分析などを含めてお話しいただきました。
  2. 「中国の舟艇工業の現状 -新しいアジアの潮流―」
    楊 新發 中国船舶工業行業協会 船艇分会 理事長

    中国のボート工業はこの15年間で急速に発展し、現在FRP造船工場は全国で合計380社ある。その多くは、江蘇省、上海市、福建省、遼寧省、淅江省、広東省、山東省に集中している。さらにそのうち15%は外国からの技術を導入してOEMでボート生産をしており、技術も非常に高い。中国船舶工業行業協会 船艇分会 China Boat Industry & Trade Association(CBITA) はこれらを統合する団体で、会員数は98社。全体の1/4の会員数であるが、これは中国国家でFRPボート工場のライセンス制がとられており、ライセンスを取得した優良企業のみ会員として認めているためである。上海ボートショーは4月16~19日開催の上海ボートショーは今年で14回になる。昨年は2万3千人来場した。中国ではそのほかの都市でもボートショーが開催されており合計15のボートショーがある。マリーナやクラブも建設が進んでおり、現在55のマリーナ、クラブがあり、九龍マリーナ&リゾートのように住居やゴルフ場などを含んだ大規模なリゾート施設も含まれている。中国には24,800の湖があり、また海岸線は18,000kmに及ぶ。その多くの場所で、マリーナやリゾートの建設が計画されている。中国はボート、ヨットの生産拠点として発展しているが、将来は大きな市場として成長すると期待される。生産、販売の両面で日本の皆さんとの協力関係を強めてゆきたいと期待している。
  3. 「琵琶湖の環境規制とマリンレジャーの振興」
    青木 幸一 滋賀県 琵琶湖環境部 琵琶湖レジャー対策室 室長

    滋賀県は、平成15年(2003年)から琵琶湖でのレジャー活動に関する規制条例を施行した。これは、レジャー活動の多様化や利用者の増大による、自然環境やその周辺への影響が無視できなくなったからだ。条例は (1)航行規制水域での航行禁止(2)従来型2サイクルエンジンの使用禁止(3)外来魚のノーリリース (4)地域の実態に応じたローカルルール を規定しています。平成20年からエンジン規制が本格施行された琵琶湖の現状と課題を紹介した。
  4. 「マリンソフト+観光=新事業 チャーターヨット/ボート」
    堅田 寛 株式会社オーシャンドリーム 代表取締役

    キーワード:「所有からレンタル、観光から参加、遊休艇の活用、雇用創出」とし、海外では、2-3人乗りの小型ディンギーから、客船と見間違うほどの大型メガヨットまで、あらゆるタイプのチャーターヨット/ボートで多くの人たちが海を楽しんでいる。自ら船を所有していなくても、また操船ができなくても、チャーターヨット/ボートは海が好きなすべての人々に楽しむ機会を提供できる。周囲を海に囲まれた環境の割にはマリンレジャー人口、船舶数が今ひとつ伸び悩む日本で、新しいビジネスとしての可能性を考察した。
  5. 「マリーナを基地とした地域活性と普及活動」
    清水 司 小名浜マリーナ株式会社 専務取締役

    これからのマリーナビジネス(経営)はどこに視点をどこに置くのか。マリーナは保管業だけではなく、マリン総合ビジネスの発信基地という認識を持ち需要創造をいかに展開するか。一般市民の眺める海から親しむ海、遊ぶ海への窓口は我々マリーナではないか。一般市民の方々がマリーナの施設に親しみ、憩いの場としてのご利用が将来のマリンファン創造につながる。マリン総合ビジネスの発信基地としてのもうひとつの考え方は、ボート、ヨットオーナー様へのマリンアドバイザーとしての業務。マリン情報入手、発信、ハード、ソフト両面での情報発信の最先端はマリーナ!という姿の構築を目指す実例を紹介した。
  6. 「日本釣振興会の自然環境保護活動について」
    清宮 栄一 財団法人日本釣振興会 専務理事

    釣り人の視点からみた環境事業(副題:稚魚放流と水辺環境の維持・保全)とし、悪化する自然環境を憂い、豊かな自然を取り戻し、未来永劫釣りが出来る環境を残したいという財団法人日本釣振興会の設立主旨を今一度認識し、「魚族資源の保護増殖、釣り場環境の整備保全、釣りに関する知識の普及、釣りマナーの啓発に必要な事業を、釣り人及び釣りに関係する諸団体と連絡協調を図りつつ行い、釣りの健全な振興を図ることで社会に貢献する」という理念の具現化に向けた取り組みを紹介した。


 賀詞交歓会にて、長谷川会長と談笑する中国の楊 新發 中国船舶工業行業協会 船艇分会 理事長

 

 

 

 平成22年度のマリン事業講演会を下記日程にて開催致します。

 

 

 

低迷を続けるマリン界ですが

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 


 

 

 

 

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講演スケジュール

 
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