主な活動

●普及振興

  • インターナショナルボートショーの開催
    毎年恒例のジャパンインターナショナルボートショーは平成31年3月で58回目の開催となりました。主会場のパシフィコ横浜にはモーターボート、ヨット、PWC(水上オートバイ)、カヌー、マリンエンジン、航海計器、マリン用品などの展示のほか、マリーナの紹介、免許の案内などを行っています。また、これに合わせ、平成24年からは、横浜ベイサイドマリーナにおいて大型ボート、ヨットのフローティング展示を行っています。 ここ数年、入場者数は増加しており、平成31年3月のジャパンインターナショナルボートショーでは、55,243名の来場がありました。
    また、各支部においても地域ボートショー(又はフェスタ)を展開しており、平成30年度では、全国13ケ所において、開催しました。
  • 「ボートゲームフィッシング&フェスタ」
    ルアーを使った釣りの普及・浸透を目指し、各支部主体でボートゲームフィッシング&フェスタを開催します。平成30年度は、全国16ヶ所で実施しました。
  • 「ミニボートフェスティバル」
    免許不要のミニボート(長さ3m未満、かつ、2馬力未満のエンジン搭載ボート)の健全な普及と安全啓発を目的として、毎年ミニボートフェスティバル&安全講習会を開催しています。
  • 「マリンカーニバル」
    マリンファンづくりを目的として、海辺のショッピングセンターを基地としたマリンカーニバルを実施し、マリン関係の情報発信、乗船機会の提供などを行っています。 平成31年度は、東京の豊洲地区及び神戸の垂水地区で開催をいたします。
  • 「海マジ!」
    若者のマリンレジャー参加を促進するため、19、20歳対象に、無料でマリン体験を提供する「海マジ!」を平成30年度から開始しています。
  • 「ボーティングJAPAN」
    マリンレジャー人口の拡大を目指すため、平成27年2月に、ボートに興味を持った人から、ファミリーでボートライフをもっと楽しみたいと考えている人まで、全ての人が利活用できる、ユーザー視点に立ったボーティング総合情報Webサイト「ボーティングJAPAN」を開設しました。
  • 「ボーティング体験ウィーク」
    免許保有者が操船体験できる機会を創出するため、平成27年度から関東・中部エリアを中心にマリーナのレンタルボートを活用した操船体験ウィークを春秋に夫々実施しています。平成31年度は免許を所有していない人も操船体験のできるプログラムを追加しました。

●環境への対応

  • FRP廃船リサイクルシステムの運営
    簡単に廃棄しにくいFRP船のリサイクルシステムを、平成17年に環境省から広域認定を受け、実施しています。平成30年度末までに8千隻を超える廃船をリサイクル処理しました。
  • マリンエンジンの排気ガス低減業界自主規制
    船外機、水上オートバイ(PWC)、ジェットボート等のガソリンエンジンの排気ガス中の炭化水素(HC)と窒素化合物(NOx)の目標を定め、低減させる自主的活動です。
  • 水上オートバイ(PWC)のサウンド低減自主規制
    すでに目標値の75dB(=ISO14509による測定法)以下を達成しています。

●安全への取組

  • 機関故障による海難事故の削減対策
    海難事故の3分の1が機関故障や点検不足によるものです。人為的な海難事故を減らすため、ボートの共通取説や発航前検査チェックリストをホームページに掲載したり、点検項目のチラシを配布して、安全啓発に努めています。
  • ミニボートの安全対策
    免許や検査が要らないミニボートの利用者に、ガイドブック「ミニボートの基礎知識」や小冊子「ミニボートの安全ハンドブック」の配布や安全セミナーをおこない安全啓発に努めています、また、ミニボートについての建造ガイドラインとして「ミニボート技術基準」を作成し、ボートメーカーや輸入業者にその遵守を奨励しています。
  • マリン製品回収業界自主制度
    量産されるボートやマリンエンジン、機器についての回収制度(リコール)として、「マリン製品回収業界自主制度」を運用しています。
  • プレジャーボート、PWC賠償保険の加入促進キャンペーンの実施
  • ライフジャケット着用キャンペーンの展開

●国際化への対応

  • ICOMIA(各国のマリン工業会の国際組織)に加入し、情報収集及び国際的共通課題への対応を図っています。
  • 国際標準 ISO/TC188(レクリエーションボートの国際標準規格)の制定に参加しています。
  • 新興国を中心に、海外市場の情報取得を行っています。また、中国・上海ボートショーに出展しています。

●各種データの収集、案内

  • 日本国内マリン産業の出荷データーを収集し、「舟艇工業の現状」としてまとめ毎年発行しています。

●プレジャーボート製品相談室

  • プレジャーボート利用者の製造物責任(PL)案件や品質クレーム問題などについての相談窓口を開設し、利用者からの相談をお受けしています。

●広報活動

  • マリンレジャーの地位の向上及び普及のため、マスコミ等への業界の現状、当会の活動内容等について広報活動を行っています。
  • 会員向けとして、Eメールにより電子情報「MINT」を配信しています。
  • ホームページにより当会の活動、最新情報などを一般に向けて発信するとともに、その内容について適時更新するようにしています。

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